※このコラム記事はリコアス株式会社様とのコラボ記事となっております。
太陽光パネル（ソーラーパネル・太陽電池モジュール）は、太陽光を利用して電気を生み出す装置です。2012年に施行された『FIT制度』により、日本国内で太陽光発電は急速に普及しました。しかし、太陽光パネルの耐用年数は一般的に20～30年程度とされ、2030年後半頃には大量の廃棄物が発生すると予想されています。
さらに、耐用年数を迎える前でも、台風や積雪などの自然災害による損傷や経年劣化で故障するケースがあります。こうした場合、処分方法や対応に悩む方も多いでしょう。
本記事では、太陽光パネルの廃棄や故障時の対応について詳しく解説します。「故障したときどうすればいい？」「不要になった太陽光パネルを処分したい」という方は必見です。
太陽光パネルの種類
太陽光パネルは大きく「シリコン系」「化合物系」「有機系」「量子ドット系」の4種類に分類されます。それぞれの特徴や構造により、さらに細分化されています。
シリコン系
最も普及している太陽光パネルで、耐久性と発電効率が高いのが特徴です。「結晶シリコン」「アモルファスシリコン」「ヘテロ結合」の3タイプがあります。
化合物系
シリコンの代わりに複数の元素を組み合わせた化合物を使用します。軽量で柔軟性があり、「III-V族多接合」「CIGS系」「CdTe」などがあります。
有機系
有機物を材料にしたパネルで、製造コストが低く、軽量なのが特徴です。「色素増感」「ペロブスカイト」「有機半導体」などがあります。
量子ドット系
量子効果を利用して高効率化を目指した次世代型パネルです。まだ研究段階ですが、将来的な高性能化が期待されています。
太陽光パネルの処分方法
太陽光パネルを処分する際には、資源の有効利用促進のため、環境省のガイドラインに従い可能な限りリユース（再使用）やリサイクルを検討しましょう。
やむを得ず廃棄する場合は廃棄物処理法に基づき適正な処理が必要です。
株式会社アール・イー・ハヤシへ太陽光パネルの処分についてお問合せいただいた際には、型番や太陽光パネルの成分を確認し、処分の可否をご案内しております。ただし、鉛などの有害物質が含まれている場合、弊社では収集運搬や中間処理を行うことができません。その際は、有害物質を含む太陽光パネルの処分に特化したグループ会社・協力会社をご紹介いたします。（※地域によってご紹介する業者様は異なります。）
株式会社エコ・ブレイン
弊社で対応が難しい太陽光パネルに関しては、ご紹介させていただく場合がございます。エコブレイン様は、豊富なノウハウと協力企業との連携により最適な処理方法をご提案できます。（参考：株式会社エコブレイン）
リコアス株式会社
安心の長期保証と充実したアフターサポートを強みとする、信頼性の高い太陽光発電施工会社です。（参考：リコアス株式会社￤太陽光発電・蓄電池・V2H）
太陽光パネル処分時の注意点
太陽光パネルは、その性質上、有害物質を含むことが多く、処理には特殊な分別工程が必要です。また、大量廃棄されるケースも多く、処分費用が高額になる傾向があります。
こうした背景から、利益を優先する違法業者が存在するのも現実です。違法業者は、格安で引き取った廃棄物から再販売可能な金属だけを抜き取り、残りを不法投棄するケースがあります。
実際に、栃木県において山中に畳が捨てられていたり、2022年には三重県の事業者が梱包資材をその場に埋めて不法投棄した事例が報告されています。さらに、茨城県では災害で破損した太陽光パネルを有害物質の確認をせずに埋立処分した事例がニュースになりました。
2030年後半以降、太陽光パネルの大量廃棄が見込まれており、このような不法投棄問題が深刻化する可能性があります。そのため、太陽光パネルを処分する際には、処理業者が適切な処理能力を持っているかどうかを確認し、信頼できる業者を選定することが重要です。
なお、委託した業者が不法投棄や不適正処理を行った場合、排出事業者にも責任が及びます。「依頼したから後は知らない」という考えは法律上認められませんので、十分な注意が必要です。
太陽光パネルの処分なら株式会社アール・イー・ハヤシ
太陽光パネル（太陽電池モジュール）の廃棄時に、情報伝達が必要な有害物質は鉛・カドミウム・ヒ素・セレンの4種類となります。
弊社は、特別管理産業廃棄物収集運搬業の許可を所有しておりますが、ガラス・プラスチックの許可を所有していないため、先述の有害物質が含まれている太陽光パネルの場合、対応できる会社様をご紹介させていただいております。含まれていない太陽光パネルの場合は、弊社で収集運搬及び処理が可能となっております。
太陽光パネルに含まれている成分が不明な場合でも、調査可能なグループ会社をご紹介させていただいておりますので、お気軽に弊社までお問合せください。
（※ご紹介は無料、現地調査費用は所在地域により有償の場合がございます。）
