食材の下ごしらえや調理器具の一時置きなど、厨房で欠かせない存在が「調理台」です。しかし、長年使用していると汚れやサビ、破損が目立ち、衛生面や作業効率に影響を与えることもあります。そのため、一定のタイミングで交換することが推奨されています。では、新しい調理台を購入した際、古くなった調理台はどのように処分するのが良いのでしょうか。
調理台は中古品として買取業者に売却できる場合もありますが、使用感が強いものは買取が難しいケースが多く、一般的には不用品回収業者や自治体での処分が選ばれています。とはいえ、どの方法が一番お得なのか、またそれぞれのメリット・デメリットはどうなのでしょうか。本記事では、調理台の処分方法を徹底解説し、コストを抑えるポイントや違法業者を避けるための注意点も紹介します。
調理台・業務用作業台の種類とは？
業務用調理台（作業台）には、キャスターがついているものや引き出し付きのもの、高さや奥行きにより様々な種類があります。
- スノコ板付き調理台・作業台
- 引き出し付き調理台・作業台
- キャスター付き調理台・作業台
- 三方枠調理台・作業台
- ステンレス調理台・作業台
| メーカー | 型番 |
|---|---|
| 安吉 | NSD-4545、NSD-5045 |
| マルゼン | BW-034H、BW-034N、BW-034NH、BW-037NH、BW-046NH |
| KIPROSTAR | NSD-120603、NSD-5045、NSD-10045 |
| タニコー | TRE-WCT-A7545、TRE-WCT-75、TRE-WCT-150、TRE-WCT-150G |
| 東製作所 | KTM-900、HTM-1200、HTM-750 |
処分方法①粗大ごみとして処分する
多くの自治体では、調理台やレンジ台、ガス台を「粗大ごみ」として処分できます。しかし、これは一般家庭から排出されたものに限るため、飲食店やカフェ、食堂など事業活動で使用していた調理台は粗大ごみとして捨てることはできません。こうした厨房機器は「産業廃棄物」に分類されるため、廃棄物処理法に基づき、許可を持つ業者へ適正に処理を委託する必要があります。
以下では、自治体で粗大ごみを処分する際の方法についてお伝えいたします。自治体により粗大ごみの定義や申込方法が異なるため、必ずお住まいの地域のルールを確認することをおすすめいたします。
処分方法②買取業者に売却する
調理台が粗大ごみとして処分できない場合や、まだ使用できる状態で処分費用を少しでも抑えたい場合は、厨房機器の買取専門業者や中古販売店に売却する方法があります。状態が良ければ買取価格がつくこともあり、処分費用をゼロにできる可能性もあります。ただし、搬出作業が必要になる場合や、買取対象外となるケースもあるため、事前に業者へ確認することが重要です。出張買取サービスを提供している業者を選べば、手間を減らせるでしょう。
処分方法③不用品回収業者・産業廃棄物処理業者に依頼する
前述の通り、飲食店や食品工場、学校、企業、病院などの厨房から排出される調理台は「産業廃棄物」に分類されます。そのため、処分する際は産業廃棄物処理業の許可をもつ業者へ適正に処理を委託することが排出事業者の義務です。
業者選びでは、無許可業者への依頼や高額請求などのトラブルを避けるため以下のポイントを確認しましょう。
- 産業廃棄物処理業の許可を持っているか
- 許可の内容・有効期限
- 優良産廃処理業者認定の有無
弊社アール・イー・ハヤシは、優良産廃処理業者としての認定を受けており、調理台だけでなく他の厨房器具や飲食店の残置物処分にも対応可能です。シンクやレジスター、発泡スチロールや業務用冷蔵庫、更衣室ロッカーなど処分にお困りの際はお気軽にお問合せください。
